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「もっとおおきな たいほうを」終戦の日にこの絵本を読んで子どもと考えたこと

もっとおおきな たいほうを (こどものとも絵本)

もっとおおきな たいほうを (こどものとも絵本)

  • 作者: 二見正直
  • 出版社/メーカー: 福音館書店
  • 発売日: 2009/11/10
  • メディア: ハードカバー

 

この絵本も昨日の終戦の日に子どもたちと読みました。

 

王様とキツネとのやりとりが、面白おかしく描かれています。

ついつい子どもも笑っちゃったんですけど、

大人としては、裏の意図がビンビン伝わってきて

とても考えさせられました。

ネタバレすみません

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終戦の日に、子どもたちに読んだ「ぼくがラーメンたべてるとき」

ぼくがラーメンたべてるとき

ぼくがラーメンたべてるとき

 

 

 8月15日終戦の日の昨日、

  • この本を子どもたちと一緒に読みました。

 

ネタバレになりますが、

ぼくがラーメンたべてるときの内容に少し触れたいと思います。

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終戦の日に子どもたちと考えたい「平和」

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日本は、広島・長崎と立て続けに原爆の被害を受け、8月15日に終戦を迎えました。

本日、8月15日は終戦記念日として、毎年各地で「平和」への祈りが捧げられています。

 

こんな日にあらためて考えたいのは

「戦争」と「平和」についてです。

 

日本は戦争によって多くの被害を受けました。

それと同時に、日清・日露戦争などで他国を占領し、

その土地の人々を殺してきたという加害者としての側面も持っています。

 

こうした両面をちゃんと子どもたちにともいっしょに考えたいと

あらためて考えています。

 

物事は何が、正義で何が悪なのかは、

その時々、また物事を捉える角度からまったく別のものになってしまいます。

 

月を見上げると、

あるところからは満月に見えても

あるところからは三日月かもしれません。

事実は見方によって異なります。

 

戦争にもそういった側面はあったのだとは思います。

ただし、戦地で、誰かが愛する人たちが死に、その人に関係する人が涙を流した事実は変わりません。

だから、戦争が「よかった」とは、

私は絶対に言えません。

戦争で人が死ぬことは、綺麗事では語れないのかもしれません。

 

でも、だからこそ、

戦争に至った歴史と加害性、被害性の両面について、子どもたちともしっかりと向き合いたいと、そう思っています。

核抑止力の本質とは?子どもたちと幸せな暮らしについて考えたい。

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では、核抑止力の本質は何か。簡単に子供に説明するとすれば、このようなものではないでしょうか。
 「いいかい、うちとお隣さんは仲が悪いけど、もし何かあれば、お隣のご一家全員を家ごと吹き飛ばす爆弾が仕掛けてあって、そのボタンはいつでも押せるようになってるし、お隣さんもうちを吹き飛ばす爆弾を仕掛けてある。一家全滅はお互い、いやだろ。だからお隣さんはうちに手を出すことはしないし、うちもお隣に失礼はしない。決して大げんかにはならないんだ。爆弾は多分誤作動しないし、誤ってボタンを押すこともないと思う。だからお前は安心して暮らしていればいいんだよ」
 一体どれだけの大人が本気で子供たちにこのような説明をできるというのでしょうか。(記事より)

https://www.asahi.com/articles/ASL863389L86PITB00G.html

【韓国の画期的な住宅支援】韓国・文大統領が夫婦・若者のものすごい住居支援対策を発表!「これからは国が負担を分かち合う」

これはすごい施作ですね。

ぜひ、日本でも導入してほしいです!

 

【裏山鹿】韓国・文大統領が夫婦・若者のものすごい住居支援対策を発表!「これからは国が負担を分かち合う」

 

文大統領「国も負担を分かち合う」 新婚夫婦・若者の住居対策を発表
幸福住宅は新婚夫婦や若者世代のための公共賃貸住宅で、周辺相場80%以下程度の賃貸料で6年間居住することができ、若者が結婚したり新婚夫婦が2人の子どもを出産したりした場合、最長10年居住することができる。

この席で文大統領は新婚夫婦や若者など合計163万世帯に対する住居支援策を提示した。今後5年間、最大88万組の新婚夫婦に対し公共住宅の提供や資金援助などの支援を行い、2022年には住居支援が必要な「結婚7年以内」の夫婦を100%支援する計画だと明らかにした。

文大統領は「国民の生活において住居がとても大きい負担になっている。特に若者や新婚夫婦は新しい生活を始めるための基本的な住居を得るのも大変だ」と話した。

 また「これまで自分の家を持つために個人やその家族がとても大きい荷を背負ってきた。これからは国が負担を分かち合う」とし、「今回の新婚夫婦や若者の住居支援対策を今後5年間、計画通りに進めれば2022年には新婚夫婦のうち、住居の支援が必要な世帯を100%を支援することになるだろう」と説明した。